マイホームのカーポートから玄関まで、段差が1mある家は意外と多い。バリアフリーにするかどうか、迷う人も多いはずだ。
結論から言うと、今すぐバリアフリーにする必要はない。将来の段差解消は、補助金と投資の力を借りた方が現実的だ。
営業すら「いらない」と言った日
一条工務店の打ち合わせで、この段差の話をした。正直、スロープにするかどうかで少し迷っていた。
そう聞いた瞬間、営業さんから返ってきた答えが意外だった。「将来必要になった時にバリアフリー補助金を使った方が絶対いいですよ」。
その場で投資の話は一切しなかった。ただ内心、「それなら俺の考えと同じだ」と確信した瞬間だった。
嫁にこの話をしたら、補助金の存在自体を知らなかった。「よく知ってたね」と言われて、ちょっと誇らしかった。
足腰が悪くなる前提で生きるのか問題
そもそも俺は、バリアフリーが前提の家に何十年も住み続けるという発想に違和感があった。足腰が悪くなる可能性は理解している。
だが、悪くなる前提で毎日の生活を作るのはどうなんだろうと思った。階段の上り下りは、地味な運動にもなる。
もちろん迷いもあった。本当に足腰が悪くなった時、この判断を後悔するんじゃないか。そんな不安が一瞬頭をよぎったのも事実だ。
弱小電気工事士の俺がそれでも階段を選んだのは、駐車スペースを削りたくなかったのも理由のひとつだ。スペースが空いたおかげで、車をぶつけそうになるまでの無理な駐輪もなくなった。
知らないと一生分の差がつく制度の話
ここで一つ、投資本にも住宅本にもあまり書かれていない話をする。
将来バリアフリー工事が必要になった時、介護保険の「住宅改修費支給」を使えば、工事費の上限20万円に対して最大9割の補助が受けられる。さらに自治体独自の助成が上乗せされるケースもある。
つまり、今100万円かけてスロープにするのと、将来必要になった時に補助金を使って工事するのとでは、支払うタイミングと金額がまったく変わる。
じゃあ実際にどれくらいの差が出るのか。正直に言うと、ここでは計算式までは書かない。
この記事の答えは、ここに全部書いてある。営業さんとの実際のやり取り、嫁が驚いた瞬間、そして読者が自分の家でそのまま使える計算ステップまで明記した。
数字で見ると、考え方そのものが変わる
新NISAでオルカンを長期で運用した場合、単利のイメージよりも複利の力はかなり大きい。だから、今すぐ使うお金を将来に回す選択は、思っている以上に合理的になる。
高配当株なら、増配の効果も乗ってくる。今の配当額だけで判断すると、将来の伸びを見誤る。
Q.
バリアフリー補助金だけで本当に足りるんですか?
A.
工事の規模や自治体によって変わる。だからこそ、差額を投資に回しておけば、補助金だけで足りない分も自分の運用益で吸収できる。
もし投資をまだ始めていないなら、口座開設から振り返ってみるといい。

注文住宅の打ち合わせで本当に聞くべきこと
間取りや内装の話は、打ち合わせで散々する。でも本当に差がつくのは「これ、将来想定してますか?」と聞けるかどうかだ。
俺はカーポートからのインターホン配線や、EV用の先行配管も自分から提案した。将来の仕込みは惜しまず、本体工事は今やらない。これが俺のスタンスだ。

✅ 将来かかりそうな箇所を先にリストにする
✅ 配管・配線だけ仕込んで本体工事は後回しにする
✅ 使える補助金・控除を先に調べておく
これから一条で打ち合わせ予定の人は、こういう「将来の仕込み」を担当者に先に聞いておくと、後悔がかなり減る。
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俺がこの考え方に辿り着いた理由
2019年、同期が居酒屋で盛り上がってる横で、俺は一人でお金の勉強をしていた。当時はよく「なんでそんなことしてるの」と笑われた。
その出発点になったのが俺が読んだお金の本だ。今でも、あの本がなければ今の判断軸は無かったと思っている。

もっと深く知りたい人へ
俺は5,000万円のローンを背負いながら、現場仕事と育児の合間にこういう判断を積み重ねてきた。マイホームの間取り記事はよくあるけど、電気とお金の両方をちゃんと書いてる記事はなかなか見ない。
注文住宅の打ち合わせで「これ追加でできますか?」と聞けるようになるには、知識の積み重ねが必要だ。単発の記事より、思想がつながったマガジンの方が、その場ですぐ使える判断軸が手に入る。
同じ判断軸を、投資の側面からもっと深く知りたいなら、薄給からの積み上げを全部書いたこちらも合わせて読んでほしい。
電気の盲点までしっかり潰したい人は、こちらも近いテーマだから覗いてほしい。
まとめ
バリアフリーにしないという判断は、諦めじゃない。将来必要になった時に、補助金と運用益でちゃんと賄えるという計算があるからこその選択だ。
今、生活の幅をわざわざ狭める必要はない。将来のことは、将来の自分とお金にしっかり仕事をさせればいい。
【免責事項】本記事は情報提供を目的としており、特定の投資・金融商品・サービスへの勧誘を目的としたものではありません。投資にはリスクが伴います。最終的な判断はご自身の責任でお願いします。また、記事内の情報は執筆時点のものであり、将来の結果を保証するものではありません。




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